こんにちは。医療AI Insight Japanを運営し、OpenEvidenceの日本を担当している前田です。
この記事では、2026年のOpenEvidence関連ニュースを時系列でまとめます。
OpenEvidenceは、米国で急速に広がっている医師向けAI検索・臨床意思決定支援ツールです。2026年に入り、資金調達、医師の利用拡大、電子カルテ連携、学会・出版社との提携、新機能の発表が相次いでいます。
本記事では、公開情報・公式発表・主要メディア報道をもとに、OpenEvidenceの最新動向を日本語で整理します。
OpenEvidenceの基本的な特徴・使い方・注意点を知りたい方は、先に「OpenEvidence完全ガイド」をご覧ください。
- OpenEvidence最新ニュース【2026年・新しい順】
- 6月25日｜JOMIとの提携で査読済み外科手技動画をOpenEvidenceに統合
- 2026年6月23日｜SNOとの提携で神経腫瘍領域の情報アクセスを強化
- 2026年6月9日｜AAOとの提携で眼科領域の情報アクセスを強化
- 2026年5月｜米国医師の65%がOpenEvidenceを利用とNBC Newsが報道
- 2026年5月8日｜CNNでDaniel Nadler CEOが診察室でのAI活用を解説
- 2026年5月｜ASCO Guidelinesを統合
- 2026年5月｜Cedars-Sinaiと提携し、患者認識型AI臨床インテリジェンスへ展開
- 2026年5月｜Voice Modeを発表し、音声での臨床質問に対応
- 2026年5月5日｜GINAとの提携で喘息ガイドラインの活用を拡大
- 2026年4月｜DotFlowsを発表し、医師ごとの定型ワークフローに対応
- 2026年4月｜Tandemと提携し、処方と事前承認ワークフローを効率化
- 2026年3月12日｜NORDとの提携で希少疾患領域の情報アクセスを強化
- 2026年3月｜Wiley / Cochraneと提携し、医学コンテンツを強化
- 2026年3月｜Mount Sinaiと提携し、医師・看護師・薬剤師を含むケアチームへ展開
- 2026年3月10日｜1日100万回の臨床コンサルテーションを突破
- 2026年2月｜Clinical Trial Matchingを発表し、臨床試験検索を支援
- 2026年2月｜Doctor Dialerを発表し、医師・患者コミュニケーションを拡充
- 2026年2月｜Sutter Healthと提携し、Epic電子カルテ内での利用を推進
- 2026年1月｜評価額120億ドルでシリーズD資金調達を実施
- OpenEvidenceニュースのまとめ
OpenEvidence最新ニュース【2026年・新しい順】
2026年のOpenEvidence関連ニュースを、新しい順に整理します。
ニュースごとに「何が発表されたのか」「なぜ注目されるのか」「公式発表はどこか」を確認できるようにしています。
6月25日｜JOMIとの提携で査読済み外科手技動画をOpenEvidenceに統合
Journal of Medical Insight、JOMIは、査読済みの外科手技動画を提供する動画ジャーナルです。
実際の手術映像に、術中解説、解剖学的ランドマーク、手順ごとの説明などを組み合わせた外科教育コンテンツを提供しています。
OpenEvidenceは2026年6月、JOMIとの提携を発表しました。この提携により、外科領域の質問に対して、文章によるエビデンスだけでなく、関連する外科手技動画の該当箇所も提示できるようになると説明されています。
参照元：
OpenEvidence公式発表｜OpenEvidence and Journal of Medical Insight、JOMI Partner to Bring Peer-Reviewed Surgical Videos to Clinicians
2026年6月23日｜SNOとの提携で神経腫瘍領域の情報アクセスを強化
OpenEvidenceは2026年6月23日、Society for Neuro-Oncology、SNOとの公式な生成AIパートナーシップを発表しました。
SNOは、脳腫瘍・脊髄腫瘍の研究、教育、臨床ケアを推進する国際的な専門学会です。
今回の提携では、SNOの会員向けデジタルサービスにOpenEvidenceを組み込み、神経腫瘍領域の医師や研究者がエビデンスに基づく臨床意思決定支援へアクセスしやすくすることが示されています。
神経腫瘍の診療は、脳神経外科、腫瘍内科、放射線腫瘍科、神経内科、神経病理など複数の専門領域にまたがります。
SNOとの提携は、OpenEvidenceがオンコロジー領域の中でも、より専門性の高いサブスペシャルティへ対応を広げているニュースとして注目されます。
参照元：
OpenEvidence公式発表｜SNO and OpenEvidence Launch Official Generative AI Partnership
2026年6月9日｜AAOとの提携で眼科領域の情報アクセスを強化
OpenEvidenceは2026年6月9日、American Academy of Ophthalmology、AAOとの提携を発表しました。
AAOは、眼科領域の主要な専門学会です。
この提携では、Preferred Practice PatternsやOphthalmic Technology Assessmentsなどの眼科領域の専門コンテンツをOpenEvidenceに統合すると説明されています。
眼科領域では、診療ガイドライン、画像所見、治療技術、医療機器、薬剤選択など、専門的な知識が求められます。
AAOとの提携は、OpenEvidenceが専門領域ごとの医学知識へ対応を広げているニュースとして注目されます。
参照元：
AAO公式発表｜OpenEvidence and the American Academy of Ophthalmology Partner
OpenEvidence公式発表｜OpenEvidence and the American Academy of Ophthalmology Partner to Close the Gap Between Evidence and Eye Care
2026年5月｜米国医師の65%がOpenEvidenceを利用とNBC Newsが報道
2026年5月、NBC NewsはOpenEvidenceについて報道しました。
記事では、OpenEvidence社の説明として、米国医師のおよそ65％がOpenEvidenceを利用し、2026年4月だけで約2,700万件の臨床場面で使われたと紹介されています。
ここで重要なのは、OpenEvidenceを「AIが診断するサービス」と見るべきではないことです。
OpenEvidenceは、医師が臨床判断の前に医学情報やエビデンスを確認するための支援ツールです。
つまり、従来の文献検索や診療支援ツールを、自然言語で使いやすくした医療AIと考えると分かりやすいです。
参照元：
NBC News｜Most U.S. doctors are quietly using this AI tool. Few patients know about it
2026年5月8日｜CNNでDaniel Nadler CEOが診察室でのAI活用を解説
2026年5月8日、CNNのJake Tapper氏による特集「AI in the Exam Room」で、OpenEvidence創業者兼CEOのDaniel Nadler氏が紹介されました。
この特集では、複雑で症状があいまいな症例に対して、医師がOpenEvidenceをどのように使うのかが取り上げられています。
重要なのは、OpenEvidenceを「医師の代わりに診断するAI」としてではなく、医師がエビデンスを確認し、見落としやすい可能性を検討するための支援ツールとして紹介している点です。
診察室で医療AIをどう使うのかというテーマで、OpenEvidenceが米国の主要メディアで紹介されました。
参照元：
OpenEvidence公式発表｜AI in the Exam Room: Daniel Nadler on CNN with Jake Tapper
CNN動画｜AI in the Exam Room: Daniel Nadler on CNN with Jake Tapper
2026年5月｜ASCO Guidelinesを統合
2026年5月、OpenEvidenceはASCO Guidelines、図表、フローチャートを同社のモデルに統合したと発表しました。
ASCOは、がん診療に関する重要な専門学会の一つです。
ASCOのガイドライン、図表、フローチャートがOpenEvidenceに統合されることで、医師ががん診療に関するエビデンスや診療アルゴリズムへアクセスしやすくなる可能性があります。
特にオンコロジー領域では、治療選択肢が急速に増え、ガイドラインも更新されます。そのため、論文だけでなく、図表や治療フローチャートを素早く確認できることは重要です。
このニュースは、本サイトの別記事で日本語でも解説しています。
OpenEvidence、ASCOガイドラインをAI回答に統合｜がん診療の情報アクセスを強化
参照元：
OpenEvidence公式発表｜OpenEvidence Integrates ASCO Guidelines, Figures and Flowcharts into Specialty Oncology Model
2026年5月｜Cedars-Sinaiと提携し、患者認識型AI臨床インテリジェンスへ展開
2026年5月、OpenEvidenceはCedars-Sinaiとの提携を発表しました。
この提携では、OpenEvidenceを臨床ワークフローに組み込む方向性が示されています。
特徴は、医学文献やガイドラインに基づく回答を、患者の既往歴、併存疾患、薬剤、アレルギー、長期的な健康データなどの文脈と組み合わせて提示する点です。
これは、OpenEvidenceが単なる医学情報検索から、患者文脈を踏まえた臨床インテリジェンスへ進もうとしている事例です。
一方で、患者情報をAIが扱う以上、プライバシー、セキュリティ、アクセス権限、監査ログ、医師の最終責任といった論点も重要になります。
このニュースは、本サイトの別記事で日本語でも解説しています。
OpenEvidence、Cedars-Sinaiと提携｜患者認識型の臨床インテリジェンスへ
参照元：
OpenEvidence公式発表｜Cedars-Sinai提携
Cedars-Sinai公式発表｜Cedars-Sinai Enhances Clinical Decision-Making With OpenEvidence
2026年5月｜Voice Modeを発表し、音声での臨床質問に対応
OpenEvidenceは2026年、Voice Modeを発表しました。
Voice Modeは、医師が音声で臨床質問を行い、エビデンスに基づく回答を音声で確認できる機能です。
医師は診療中、回診中、移動中など、常にキーボードで検索できるとは限りません。
音声インターフェースが使えるようになると、画面操作が難しい場面でも、臨床疑問をその場で確認できる可能性があります。
一方で、音声AIが臨床現場に定着するかどうかは、正確性だけでは決まりません。周囲の騒音、患者情報の扱い、会話内容の保存、誰が聞いているかなど、運用設計も重要です。
参照元：
Business Wire｜OpenEvidence Launches Voice Mode
Fierce Healthcare｜OpenEvidence launches hands-free voice AI feature
2026年5月5日｜GINAとの提携で喘息ガイドラインの活用を拡大
OpenEvidenceは2026年5月5日、Global Initiative for Asthma、GINAとの提携を発表しました。
GINAは、喘息診療に関する国際的なガイドラインで知られています。
この提携により、GINAの喘息戦略レポート、臨床推奨、教育リソースがOpenEvidence上で利用できるようになると説明されています。
喘息は、プライマリケアから専門診療まで幅広い医師が関わる疾患です。
GINAとの連携は、喘息診療に関するエビデンスや推奨へアクセスしやすくする動きとして注目されます。
参照元：
GINA公式発表｜The Global Initiative for Asthma and OpenEvidence Partner
OpenEvidence公式発表｜GINA and OpenEvidence Partner
2026年4月｜DotFlowsを発表し、医師ごとの定型ワークフローに対応
OpenEvidenceは、DotFlowsというカスタマイズ機能を発表しました。
DotFlowsは、医師がよく使う検索プロンプトや定型フォーマットを登録し、検索バーで簡単に呼び出せる機能です。
電子カルテで使われるドットフレーズのように、医師が自分の診療スタイルや専門領域に合わせて、AIへの指示を定型化できます。
この機能は、医師向けAIが単なるチャットボットから、日常業務の中で繰り返し使えるワークフロー支援へ進んでいることを示しています。
一方で、定型化されたプロンプトに頼りすぎると、患者ごとの差異や例外を見落とす可能性もあります。便利な機能ほど、医師側の確認力が大切になります。
参照元：
OpenEvidence公式発表｜OpenEvidence Introduces DotFlows
Business Wire｜OpenEvidence Introduces Dotflows
2026年4月｜Tandemと提携し、処方と事前承認ワークフローを効率化
2026年4月、OpenEvidenceとTandemは提携を発表しました。
目的は、エビデンスに基づく処方と事前承認のワークフローを効率化することです。
米国医療では、保険会社への事前承認が治療開始の遅れや医師の事務負担につながることがあります。
この提携は、AIが医学情報の確認だけでなく、治療実行に必要な事務プロセスにも関わり始めている例です。
OpenEvidenceとTandemの提携は、臨床判断と事務手続きの間にあるギャップを小さくしようとする動きと見ることができます。
参照元：
OpenEvidence公式発表｜OpenEvidence and Tandem Partner
2026年3月12日｜NORDとの提携で希少疾患領域の情報アクセスを強化
OpenEvidenceは2026年3月12日、National Organization for Rare Disorders、NORDとの提携を発表しました。
NORDは、希少疾患領域の情報提供や支援で知られている団体です。
希少疾患は、診断までに時間がかかりやすい領域です。医師が必要な情報へたどり着くのが難しいこともあります。
NORDとの連携により、信頼できる希少疾患情報へアクセスしやすくなる可能性があります。
医師だけでなく、患者や家族向けの情報アクセスという点でも注目される提携です。
参照元：
OpenEvidence公式発表｜NORD and OpenEvidence Partner
NORD公式発表｜NORD and OpenEvidence Partner
PR Newswire｜NORD and OpenEvidence Partner
2026年3月｜Wiley / Cochraneと提携し、医学コンテンツを強化
2026年3月、WileyとOpenEvidenceは提携を発表しました。
この提携には、Cochrane Database of Systematic ReviewsやCochrane Clinical Answersを含む医学・科学コンテンツの活用が含まれています。
CochraneのようなシステマティックレビューがOpenEvidenceで活用しやすくなることは、医師向けAI検索の信頼性を考えるうえで重要です。
OpenEvidenceの情報源については、以下の記事でも整理しています。
OpenEvidenceの情報源まとめ｜引用される論文・医学誌・学会・診療ガイドライン
参照元：
Wiley公式発表｜Wiley and OpenEvidence Partner
Cochrane｜Cochrane evidence to inform OpenEvidence users
2026年3月｜Mount Sinaiと提携し、医師・看護師・薬剤師を含むケアチームへ展開
2026年3月、Mount Sinai Health SystemはOpenEvidenceとの提携を発表しました。
Mount Sinaiの発表では、OpenEvidenceを電子カルテ内で利用できる形で展開すると説明されています。
対象は医師だけではありません。登録看護師や薬剤師を含む臨床ケアチームへアクセスを広げる取り組みとされています。
これは、OpenEvidenceが医師専用の検索ツールから、ケアチーム全体の情報基盤へ広がる可能性を示すニュースです。
参照元：
Mount Sinai公式発表｜Mount Sinai Health System Collaborates with OpenEvidence
2026年3月10日｜1日100万回の臨床コンサルテーションを突破
OpenEvidenceは、2026年3月10日に、1日100万回の臨床コンサルテーションが行われたと発表しました。
これは、NPI認証済み医師とAIシステムの間で行われた臨床質問の回数です。
このニュースは、OpenEvidenceが「たまに試されるAIツール」ではなく、日々の臨床疑問に使われる検索・確認インフラへ近づいていることを示しています。
医師向けAIの普及を見るうえでは、利用者数だけでなく、実際にどれだけ使われているかも重要です。
参照元：
PR Newswire｜OpenEvidence Achieves Historic Milestone: 1 Million Clinical Consultations
2026年2月｜Clinical Trial Matchingを発表し、臨床試験検索を支援
OpenEvidenceは2026年2月、Clinical Trial Matching機能を発表しました。
この機能は、患者に関連する臨床試験を探しやすくするためのものです。
患者の特徴、疾患、治療歴などをもとに、募集中の臨床試験を検索・照合できる機能として説明されています。
医師にとって、患者に適した臨床試験を探す作業は簡単ではありません。
この機能は、OpenEvidenceが医学情報の検索だけでなく、治療選択肢への接続にも関わり始めている点で注目されます。
参照元：
OpenEvidence公式発表｜New Feature: Clinical Trial Matching in OpenEvidence
OpenEvidence User Guide｜Clinical Trials
2026年2月｜Doctor Dialerを発表し、医師・患者コミュニケーションを拡充
2026年2月、OpenEvidenceはAI統合型のDoctor Dialerを広くリリースしたと発表しました。
Doctor Dialerは、医師と患者の通話、メッセージ、ボイスメール、FAXなどを統合する機能です。
このニュースが重要なのは、OpenEvidenceが医学情報検索だけでなく、医師と患者のコミュニケーション領域にも機能を広げていることです。
米国では、患者との電話、メッセージ、FAX、ボイスメールが日常業務の大きな部分を占めています。
OpenEvidenceは、検索AIから診療周辺業務を支えるプラットフォームへ広がりつつあります。
参照元：
OpenEvidence公式発表｜Messaging, Faxing, and Voicemail are now live in the OpenEvidence Dialer
PR Newswire｜OpenEvidence Wide-Releases AI-Integrated Doctor Dialer
2026年2月｜Sutter Healthと提携し、Epic電子カルテ内での利用を推進
2026年2月、OpenEvidenceはSutter Healthとの提携を発表しました。
この提携により、Epic電子カルテのワークフロー内でOpenEvidenceを使えるようにする取り組みが進められています。
医師が別のブラウザやアプリへ移動せず、電子カルテ内で医学情報を確認できる方向性を示すニュースです。
Sutter Healthの発表では、OpenEvidenceを通じて、医師が最新のガイドライン、研究、臨床エビデンスにアクセスしやすくなることが説明されています。
参照元：
OpenEvidence公式発表｜Sutter Health Collaborates with OpenEvidence
Sutter Health公式発表｜Sutter Health Collaborates with OpenEvidence
2026年1月｜評価額120億ドルでシリーズD資金調達を実施
2026年1月、OpenEvidenceはシリーズDで2億5,000万ドルを調達しました。評価額は120億ドルに達したと発表されています。
この資金調達は、Thrive CapitalとDST Globalが共同でリードしました。Sequoia Capital、GV、NVIDIA、Kleiner Perkins、Mayo Clinicなども参加しています。
このニュースが重要なのは、OpenEvidenceが医療AIインフラとして期待されていることを示している点です。
また、OpenEvidenceは医師に無料で提供されています。医療機関への営業だけでなく、医師個人が直接使い始める形で広がっている点も特徴です。
参照元：
Business Wire｜OpenEvidence Raises $250 Million to Build Medical Superintelligence for Doctors
Cooley｜OpenEvidence Raises $250 Million Series D
Fierce Healthcare｜OpenEvidence clinches $250M Series D
OpenEvidenceニュースのまとめ
2026年のOpenEvidence関連ニュースを見ると、医師向けAI検索から、臨床ワークフローを支える医療AIプラットフォームへ広がっていることが分かります。
一方で、OpenEvidenceは医師の判断を置き換えるものではありません。日本で利用する場合は、国内ガイドライン、添付文書、保険適用、個人情報保護、院内ルールとの照合が必要です。
本記事は、OpenEvidenceニュースのハブとして今後も更新していきます。新しい提携や機能追加が発表され次第、順次追加して紹介します。
OpenEvidenceの基本情報を知りたい方は「OpenEvidence完全ガイド」をご覧ください。